【投資信託】iDeCo　投資初心者に勧める２つのメリットとオススメファンドを紹介

皆さん、iDeCoは知っていますか？

困っている人

最近よく聞くけど、どういったものかは分からないわ。

なるほど。iDecoはやるかやらないかで将来の資産が大きく変わってくるので、この機会につみたてiDeCoについて詳しく学んでいきましょう。

ケイン

iDeCo(個人型確定拠出年金)とは？

２００１年より厚生労働省から打ち出された非課税制度で、金融商品（投資信託）、保険商品等に投資をして、得られた運用利益と積立額が非課税になる制度です。

この制度は、つみたてNISAと同様に長期投資に興味がある投資未経験者、将来の年金に不安がある方をはじめ、幅広い年代の方が参入しやすいように導入されています。

困っている人

運用利益が非課税ってどういうこと？

って方には下記に例を記載します。

まず、運用利益には２０.３１５％（内訳：所得税１５.３１５％、住民税５％）の税率がかかります。

閃く人

つまり利益が大きくなれば、お得になるということね。

さらにはiDeCoは積立額（掛金）の全額が所得控除の対象となります。

例：課税所得に対して２０％（内訳：所得税１０％、住民税１０％）の税率がかかるとすると。。

iDeCoとつみたてNISAの違い

iDeCoとつみたてNISAの比較表を下記に作りました。

iDeCoとつみたてNISAの比較表の利用可能期間ですが、つみたてNISAの２０年間と比較してiDeCoは６０歳までと長期に設定されています。

非課税対象はiDeCoの場合は運用益に加えて、積立額がプラスされるのでトータルの節税額は大きくなります。

iDeCoの２つのメリット

iDeCoを始めると、下記２つのメリットがあるので、順に見ていきましょう。

掛け金全額が控除になる

iDeCoに拠出する掛金は「所得控除」の対象なので、その年の所得税や翌年の住民税が安くなります。

通常は稼いだお金に所得税がかかり、それに基づいて住民税も徴収されるため、iDeCoを利用することにより、大きな節税効果を得る事ができます。

例えば毎月1万円を拠出する場合、所得税率が20%なら年間で2万4千円分もの所得税控除になります。

運用益が全額非課税になる

通常は投資で利益が出ると約20%の税金がかかりますが、iDeCoによって得た運用益は税金がかかりません。

この部分はつみたてNISAと同様です。

iDeCoの２つのデメリット

上記でiDeCoについて、解説してきましたが、つみたてNISAより節税効果が大きく一見メリットしか無さそうですが、実は気をつけたいポイントがいくつかあります。

原則６０歳まで引き出すことができない

これは、人によってはかなり大きいデメリットになります。

基本的に長期投資なので、６０歳までお金を引き出す必要はないのですが、今後大きな支出が予想される場合は、積立額を抑えて急な出費に対応できるようにする必要があります。

受け取る時に課税されることがある

節税額が大きいiDeCoですが、６０歳以降にお金を受け取る際に、課税対象となってしまうケースがあるので、注意が必要です。

退職所得控除や公的年金等控除が適用されますが、退職金や積立額によっては、そこまで恩恵を受けられない可能性があります。

今払うべき税金を結局６０歳以降に払うという感じに、、

他にも購入する商品によっては、ぼったくり商品を掴まされて、節税はおろか損をしてしますケースもあります。

これについては、以前書いた記事で優良商品を紹介していますので、是非読んでみて下さい。

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iDeCoを始める前にライフプランを確認しよう

ここまでで、iDeCoについて書きましたが、個人的にはつみたてNISAより使い勝手が良くないように思います。

６０歳まで引き出せなかったり、いざ受け取る際にも課税され金額の計算式も難しいので、自分のライフプランをよく考えてから、加入した方がいいです。

ただ、国が打ち出している制度なので、ぼったくり投資信託商品を選ばなければ、損をすることは無いと言っていいでしょう。