iDeCo つみたてNISA

【投資信託】iDeCo 投資初心者に勧める2つのメリットとオススメファンドを紹介

皆さん、iDeCoは知っていますか?

 

 

困っている人
最近よく聞くけど、どういったものかは分からないわ。

 

 

なるほど。iDecoはやるかやらないかで将来の資産が大きく変わってくるので、この機会につみたてiDeCoについて詳しく学んでいきましょう。

ケイン

 

この記事を読んで分かること

iDeCoの概要

iDeCoで有用性

 

 

iDeCo(個人型確定拠出年金)とは?

2001年より厚生労働省から打ち出された非課税制度で、金融商品(投資信託)、保険商品等に投資をして、得られた運用利益と積立額が非課税になる制度です。

 

この制度は、つみたてNISAと同様に長期投資に興味がある投資未経験者、将来の年金に不安がある方をはじめ、幅広い年代の方が参入しやすいように導入されています。

 

困っている人
運用利益が非課税ってどういうこと?

 

って方には下記に例を記載します。

 

まず、運用利益には20.315%(内訳:所得税15.315%、住民税5%)の税率がかかります。

1株10,000円の株を10株保有しており、株価が上がり1株20,000円で売却したとすると・・

10,000円✖️10株)ー(20,000円✖️10株)=100,000円

となり、10万円の利益が発生します。

本来であれば、ここで20.315%の税率がかかり、

100,000円✖️20.315%20,315円

税金として徴収されますが、つみたてNISAを利用すると、、、

支払う税金が0円に! お得過ぎますね。。

 

閃く人
つまり利益が大きくなれば、お得になるということね。

 

 

さらにはiDeCoは積立額(掛金)の全額が所得控除の対象となります。

 

例:課税所得に対して20%(内訳:所得税10%、住民税10%)の税率がかかるとすると。。

 

iDecoに加入しない場合

3,000,000円(年間所得)

3,000,000円✖️20%=600,000円←支払う税金

iDecoに加入している場合

2,760,000円(年間所得から掛け金を控除)(月20,000円積立て、年間240,000円)

2,760,000円✖️20%=552,000円←支払う金額

つまり

600,000円552,000円=48,000円

年間で48,000円支払う税金が浮くことになります。

10年続くと480,000円の節税になります。

 

 

iDeCoとつみたてNISAの違い

iDeCoつみたてNISA比較表を下記に作りました。

 

制度 iDeCo つみたてNISA
利用可能期間 60歳まで 20年間
非課税上限額 職種によって異なる 年間40万円
非課税対象 運用益、積立額 運用益
対象商品 投資信託、保険商品等 国基準を満たした投資信託
引き出しタイミング 60歳までできない いつでもOK
運用方法 積立 積立

 

iDeCoとつみたてNISAの比較表の利用可能期間ですが、つみたてNISAの20年間と比較してiDeCoは60歳までと長期に設定されています。

 

非課税対象はiDeCoの場合は運用益に加えて、積立額がプラスされるのでトータルの節税額は大きくなります。

 

 

iDeCoの2つのメリット

iDeCoを始めると、下記2つのメリットがあるので、順に見ていきましょう。

 

iDeCo2つのメリット

  • 掛け金全額が控除になる
  • 運用益が全額非課税になる

 

掛け金全額が控除になる

iDeCoに拠出する掛金は「所得控除」の対象なので、その年の所得税や翌年の住民税が安くなります。

 

通常は稼いだお金に所得税がかかり、それに基づいて住民税も徴収されるため、iDeCoを利用することにより、大きな節税効果を得る事ができます。

 

例えば毎月1万円を拠出する場合、所得税率が20%なら年間で2万4千円分もの所得税控除になります。

 

 

運用益が全額非課税になる

通常は投資で利益が出ると約20%の税金がかかりますが、iDeCoによって得た運用益は税金がかかりません

 

この部分はつみたてNISAと同様です。

 

 

iDeCoの2つのデメリット

上記でiDeCoについて、解説してきましたが、つみたてNISAより節税効果が大きく一見メリットしか無さそうですが、実は気をつけたいポイントがいくつかあります。

 

iDeCo2つのデメリット

  • 原則60歳まで引き出すことができない
  • 受け取る時に課税されることがある

 

原則60歳まで引き出すことができない

これは、人によってはかなり大きいデメリットになります。

 

基本的に長期投資なので、60歳までお金を引き出す必要はないのですが、今後大きな支出が予想される場合は、積立額を抑えて急な出費に対応できるようにする必要があります。

 

受け取る時に課税されることがある

節税額が大きいiDeCoですが、60歳以降にお金を受け取る際に、課税対象となってしまうケースがあるので、注意が必要です。

 

退職所得控除や公的年金等控除が適用されますが、退職金や積立額によっては、そこまで恩恵を受けられない可能性があります。

 

今払うべき税金を結局60歳以降に払うという感じに、、

 

他にも購入する商品によっては、ぼったくり商品を掴まされて、節税はおろか損をしてしますケースもあります

 

これについては、以前書いた記事で優良商品を紹介していますので、是非読んでみて下さい。

 

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iDeCoを始める前にライフプランを確認しよう

ここまでで、iDeCoについて書きましたが、個人的にはつみたてNISAより使い勝手が良くないように思います。

 

60歳まで引き出せなかったり、いざ受け取る際にも課税され金額の計算式も難しいので、自分のライフプランをよく考えてから、加入した方がいいです。

 

ただ、国が打ち出している制度なので、ぼったくり投資信託商品を選ばなければ、損をすることは無いと言っていいでしょう。

 

 

iDeCoの加入はこちらから

 

 

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  • この記事を書いた人

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元公務員の30歳で現在は普通の会社員 ▶︎ 今の働き方に疑問を持ち、スキル0からセミリタイアを目指す。 ▶︎ 現在は投資、ブログに注力中。▶︎ 資産5000万or月30万の不労所得が目標。

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